マネージャーブログ

Feb 28, 2007

オホーツク海の水温が0.6度上昇

北大学生新聞の記事から。
北大低温科学研究所の調査で、オホーツク海から北太平洋の水深400メートルから1200メートルの「中層水」と呼ばれる海域の水温が、過去50年間で平均0.6度上昇していることが明らかになったという。
中層水に含まれる酸素量の減少も観測され、世界有数と言われる同海域の生産性や生態系への影響も懸念されるという。
原因は、ここ50〜100年間でオホーツク海の海氷生産量が減って、低温水の供給が弱まったことが影響しいるとのこと。
今年に入って、温暖化の海流への影響に関する報道も目に付きだした。海に囲まれた島国の住人としては、敏感にならざるを得ない。

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Feb 28, 2007

キーノート

「キーノート」は、エココミサイトにおいて対話や議論をする際に、参加者で参照し共有すべきキーとなる概念やデータなどの情報素材を提供するノートです。

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Feb 26, 2007

都市計画シンポジウム

２月20日、全国都市会館において都市計画シンポジウム「市長と語る21世紀の都市計画―危機への挑戦と未来への展望―」が開催された。日本都市計画学会と全国市長会との初めての共催の試みである。
都市計画学会の大西隆会長は、「21世紀日本の都市計画像」と題した基調講演で、少子高齢化、人口減少によるDID（人口集中地区）人口密度が減少していく「逆都市化」現象を指摘した。DIDの面積は拡大しつつ人口は減少する「拡散」や、DIDの面積も人口も共に減少する「衰退」という逆都市化が進む都市では、「コンパクトシティ」という集約的な都市整備が試みられているという。
そこで示されたデータに、市区町村の合計特殊出生率の上位、下位30がある。これを見ると、合計特殊出生率が2.50を超える市区町村は3つしかない。第１位は沖縄県多良間村3.14、第２位鹿児島県天城町2.81、第3位東京都神津村2.51。以下、鹿児島県、沖縄県、長崎県という南の小さな町村が続く。一方、下位のトップは東京都渋谷区の0.75、以下目黒区0.76、中野区0.77、杉並区0.77と続く。大西会長は、日本の若年人口が都心のブラックホールに飲み込まれて消えていくようだと表現していた。
基調講演に続く市長講演では、愛媛県西条市の伊藤宏太郎市長、埼玉県新座市の須田健治市長、山口県下関市の江島潔市長が登壇した。豊かな湧水を有する水の都の西条市からは、ひとづくり、しくみづくり、ものづくりに力を入れ、国、県との人事交流、大学、企業、金融機関との研究交流、連携による地域経済活性化、財政健全化の成果が報告された。東京都練馬区に隣接する新座市からは、南北に分かれた2つの都市拠点の整備と中央の平林寺や野火止用水などの歴史文化資産と雑木林、遊歩道などの自然を活用した都市観光拠点づくりの試みが紹介された。北九州市とわずか700メートルの関門海峡で対面する下関市からは、道州制による分断を回避し、より連携を強化するため「関門特別市」への研究会を発足させるとの報告もなされた。
財政難、合併による混乱、市街地や産業の空洞化、衰退する農林業といった危機への対応を余儀なくされる市町村。参加した市長からは、「地方分権、三位一体改革には騙されたとの思いが強い」「地方分権といいながら都市計画の線引きすら自由にならない」といった不満や、「拡散するなかでコンパクトシティ政策はうまくいかないだろう」「少子化対策といっても産婦人科、小児科医がなくなり安心して産める環境が壊れていく」などの悲観的な見通しが示された。
そうした中で、大西会長からは、人口減少、逆都市化の現象を利用して自然環境を都市の中に取り入れていくこともできるとの指摘や、「分権と参加によるまちづくり」ということで、
「足による投票」（好む自治体への移住）
「手による投票」（首長、議員選挙、政策選択）
「知恵による投票」（参加型で政策形成）
「知恵の実現」（公的事業を自ら実施）
という、手足から知恵への参加の進化が提起された。
また、各市長からも市民・事業者との協働、連携のまちづくりの試みが数多く紹介された。
少子化対策としては、パネル討論に参加した都市計画学会評議員の池邊このみ氏から、公的援助の下で自宅まで来て保育をし、さらにその費用は税制優遇もなされるというフランスの「保育ママ」という制度が紹介された。また、下関市からは、通学路の不審者情報や災害時の緊急連絡を携帯メールで行う「子ども安心メール」や老人クラブの会員を主力部隊とする「子ども見守り隊」の活動が紹介され、新座市からは、まず職員から育児休暇をという趣旨で、3歳の誕生日まで父母が1週間おきに育児休暇を認める制度を導入していることなどが紹介された。
2000年から2005年の国勢調査人口で最も人口増加率が高かったのは東京都中央区だという。人口の集中も、中枢管理機能や富も東京都心に集中する。地方への財源委譲が進まないままの地方交付税の削減は当然のごとく中央と地方の格差を広げる。「コンパクトシティ」のねらいは、人口減少下において過密やスラム化を解消し、自然環境などを取り入れながら、中心市街地を再生・活性化し、無秩序なスプロール化を抑制することにある。しかし、コンパクトシティのめざす都市の集約化が、郊外や地方農山漁村の切捨てに映ってしまう実情があることも否定できない。
いくら都心に人口や仕事や富が集中しても、そこはブラックホールのごとくで、人間の生命は再生産されず、むしろ消えていくとしたら……。そろそろ、地方から日本を強くする政策がとられてもいい頃である。

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Feb 14, 2007

自殺という表現と環境破壊

　先週6日に静岡空港建設と焼却灰不法投棄に抗議し焼身自殺というニュースが流れた。
　どんな人だろう。どんな気持ちで自殺という表現手段を選んだのか。
　そんな私の疑問に、環境総合研究所の青山貞一さんのブログが少し情報を与えてくれた。
◆青山貞一：静岡空港建設と焼却灰不法投棄に抗議し焼身自殺
　http://eritokyo.jp/independent/aoyama-col7356.html

　しかし、このブログを読んで、疑問は切なさと困惑とともに大きくなっていった。井上英作さんが自殺する必要はどこにあったのか。確かに、私は井上さんの死によって、静岡で起きている理不尽なできごとを知った。それは、井上さんの自殺という表現による成果だろう。しかし……。
　三島由紀夫、右翼、自爆テロ、特攻……。そんなものとの共通点も見つけられるだろうし、相違点も見つけられるだろう。静岡市も、日本も、こんな表現でしかお上にものを聴きいれてもらえなくなった、と嘆くこともできるだろう。
　しかし、私は自殺のように死をあえて表現手段とすることを讃えることはしたくない。静かな自然死の中にも、その人の生を知る人にとっては十分なメッセージが含まれており、沈黙の中にもコミュニケーションは成り立つ。何よりも自殺は、自分の身勝手な意識による自分の身体という自然環境の破壊だからだ。そして、それまで自分に関係していた人間関係を含めた社会環境の破壊でもあるからだ。環境を守ろうとするものは、まず自らの身体という環境を守ることを考えねばならない。
　一面識もない井上英作さんの死の意味を、静岡空港建設と焼却灰不法投棄に抗議した焼身自殺として理解し、また、その死の決意に至る人間的な葛藤を垣間見てもなお、私は井上さんの死を讃えることはできない。切なさと困惑と疑問の中で、ただ冥福を祈るばかりである。

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Feb 03, 2007

IPCC第4次評価報告書

　2月2日、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第4次評価報告書(第1作業部会分)が発表された。
　新聞の見出しでは、20世紀末（1980〜99年）と比べた21世紀末（2090〜99年）に予想される気温上昇を1.1〜6.4度とするものと、1.8〜4度とするものがあった。最初混乱したが、要するに下記のような6つのシナリオのうち、最善の「持続発展型社会シナリオ」と最悪の「高成長社会シナリオ―化石エネルギー源重視」の気温上昇の数値をレンジの最低と最高で示したか、代表値で示したかの違いのようだ。

【シナリオごとの今世紀末の気温と海面上昇】

A1「高成長社会シナリオ」
高度経済成長が続き、世界の人口が21世紀半ばにピークに達した後に減少し、新技術や高効率技術が急速に導入される社会
A1F1 化石エネルギー源重視のケース　気温上昇4.0(2.4〜6.4)度 海面上昇0.26〜0.59m
A1T 非化石エネルギー源重視のケース　気温上昇2.4(1.4〜3.8) 度 海面上昇0.20〜0.45ｍ
A1B エネルギー源のバランス重視　気温上昇2.8(1.7〜4.4)度 海面上昇0.21〜0.48ｍ

A2「多元化社会シナリオ」
世界の人口は増え続けるが、地域の自立と独自性を保つ社会。経済や政治はブロック化され、貿易や人・技術の移動が制限される。経済成長率は低い。　気温上昇3.4(2.0〜5.4)度 海面上昇0.23〜0.51ｍ

Ｂ1「持続発展型社会シナリオ」
地域間格差が縮小した世界。21世紀半ばに世界人口はピークに達した後に減少するが、経済構造はサービスと情報分野に急速に変化し、クリーンで省資源技術が導入される。経済発展と環境保全の両立が地球規模で重視される。　気温上昇1.8(1.1〜2.9)度 海面上昇0.18〜0.38ｍ

Ｂ2「地域共存型社会シナリオ」
世界の公平性や地域的な問題解決、社会および環境の持続可能性を重視した世界。人口増はＡ2よりゆるやかで、経済発展は中程度。　気温上昇2.4(1.4〜3.8)度 海面上昇0.20〜0.43ｍ

ＩＰＣＣ第１作業部会が採択した政策決定者向けの第4次報告書要旨は次の通り。

◆気候変動の人為的要因と自然要因
　＜温室効果ガス＞
　現在の二酸化炭素とメタンの大気中濃度は、65万年に及ぶ氷床コアの分析から算出された産業革命前の値をはるかに上回っている。1750年以降のこれら温室効果ガスの増加は化石燃料の使用、農業、土地利用の変化が主因になっている。
　1750年以降の人間活動が温暖化をもたらしているとの可能性はかなり高い。
　二酸化炭素は最も重要な人為起源の温室効果ガスで、大気中の濃度は産業革命前の約280ppmから2005年には379ppmに増加した。化石燃料からの排出量は1990年代の年平均64億トンから2000〜05年には年平均72億トンに増加した。
　メタン濃度は産業革命前の約715ppb（ppbは10億分の1）から2005年には1774ｐｐｂに上昇した。増加率は90年代初め以降低下している。
　亜酸化窒素濃度は産業革命前の約270ppbから2005年には319ppbに上昇した。上昇率は1980年以降、ほぼ横ばいで、全排出量の3分の1以上は農業を中心とした人間活動に由来する。

◆気候変動の観測結果
　大気や海洋の平均気温の上昇、雪氷の融解、海水面上昇から、温暖化は明白である。
　＜気温＞
　地球の平均気温は1906〜2005年の100年間で0.74度上昇した。これは、2001年の前回報告書の1901〜2000年の0.6度より大きい。
　最近50年間の10年当たりの温度上昇幅は0.13度で、過去100年のほぼ2倍である。
　ヒートアイランド現象は都市でみられるが、局地的でその影響は無視できる。
　寒い日と霜の降りる日が減少し、暑い日、熱波の頻度が増えた。
　＜海水＞
　20世紀を通した平均海水面の上昇量は0.17メートルになる。1961〜2003年にかけての年平均上昇は1.8ミリ。1993〜2003年の年平均上昇はこれを上回る3.1ミリだった。
　少なくとも水深3000メートルまで海水温は上昇した。温暖化による熱の大半を海が吸収していることを示している。熱による海水の膨張のために、1961〜2003年にかけ海水面が年平均0・42ミリ上昇し、1993年から2003年にはそれを上回る年平均1.6ミリ上昇したと推定される。
　山岳の氷河と積雪は両半球で平均して減少した。氷河と氷冠の減少は、1961〜2003年で年平均0.50ミリ、1993〜2003年で年平均0.77ミリの海水面の上昇をもたらした。
　グリーンランドと南極大陸の氷床が縮小し、1993〜2003年の海面上昇に大きく寄与している。
　＜積雪・海氷＞
　北極の平均気温はこの100年で地球の平均の2倍の早さで上昇した。
　1978年以降、北極海の平均海氷面積が10年当たり2.7%縮小した。特に夏季で著しく、10年当たり7.4％。
　北極に広がる永久凍土の温度は、1980年代以降3度上昇した。
　＜降水＞
　1900〜2005年にかけ、北南米の東部、北欧、アジア北部・中部で降水量の長期変化傾向がみられた。一方、サヘル（サハラ砂漠南縁部）、地中海、南アフリカ、南アジアの一部では乾燥化した。
　1970年代以降、熱帯と亜熱帯で、厳しく長期間の干ばつが起こる地帯が拡大した。
　＜熱帯低気圧＞
　1970年ごろから強度が増大する傾向がみられる。
　＜有意な変化のみられない現象＞
　気温の日較差（1日の最高気温と最低気温の差）は1979〜2004年まで変化がない。
　南極海の海氷面積には明らかな年変動はみられない。同様に南極大陸の平均気温の上昇もみられない。
　竜巻、雷、砂じんといった現象に変化があるかどうか十分な証拠はない。

◆過去の気候
　20世紀後半の北半球の平均気温は、過去1300年間でも最も高かったとみられる。最近12年（1995〜2006年）のうち96年を除く１１年の気温は1850年以降最も温暖な12年の中に入る。
　最後の間氷期（12万5000年前）の平均海水面は20世紀より4〜6メートル高かった可能性が高い。地球軌道にも起因して、当時の極域の平均気温は20世紀より3〜5度高いとみられる。

◆気候変動の理解と原因の特定
　人間活動に伴う温室効果ガスの増加によって20世紀半ば以降の地球の平均気温が上昇した確率は90％以上。
　過去50年間に南極を除く大陸で温暖化が起きている可能性が高い。
　二酸化炭素濃度が（産業革命前の）２倍になるならば、地球の平均気温は2〜4・5度高くなる可能性がある。
　少なくとも1950年以前の7世紀間、北半球で起こった気候変動は、火山噴火と太陽活動の変化が原因である可能性がかなり高い。

◆将来予測
　＜気温＞
　21世紀末（2090〜99年）に予測される地球の平均気温の上昇幅は、温室効果ガス排出量により大きな影響を受ける。
　6種類のシナリオによる20世紀末（1980〜99年）と比べた温度上昇は別表の通り（上記参照）。
　気温上昇幅は陸域と北半球高緯度で最大となり、南極海と北大西洋で最小になる。
　＜海洋＞
　海水面の上昇幅は別表の通り（上記参照）。
　＜積雪・海氷＞
　南北両極で海氷の縮小が予測される。
　北極の晩夏の海氷は２１世紀後半までにほとんど消失するという予測もある。
　ほとんどの永久凍土地域では、凍る深さが今までよりも浅くなる。
　＜降水＞
　低気圧の進路は極地方向に移動し、その結果熱帯地方以外の風、降水、気温が高緯度側に移動すると予測される。
　＜熱帯低気圧＞
　台風やハリケーンの年間発生数は減少するとの予測は信頼性に欠けるが、大型化し、豪雨が増えるとみられる。
　＜その他＞
　猛暑や熱波、豪雨の頻度は増える可能性がかなり高い。
　二酸化炭素濃度の上昇で海洋の酸性化が進む。現在の海洋のｐＨは産業革命前と比べて0.1低く、21世紀には0.14〜0.35下がる（酸性度が高まる）。
　大西洋の深層循環は21世紀に弱まる可能性がかなり高い。
　2100年の放射強制力（地球に出入りするエネルギーを変化させる影響力のこと）を別表シナリオのB1またはA1Bの水準で安定化しても、次の世紀中にさらに0.5度上昇することが予想される。
　2100年の放射強制力をA1Bで安定化させた場合、熱膨張のために2300年まで0・3〜0・8メートル、海面が上昇する。熱が深海に届くのに時間がかかるため、膨張率は速度を落としながらも海水面上昇は数世紀続くだろう。
　グリーンランドの氷床の縮小は、2100年以降も引き続き海面水位の上昇を引き起こすと予測される。
　地球の平均気温が産業革命前と比べて1.9〜4.6度上昇し、それが数千年間続くと、グリーンランドの氷床はほぼ完全に消失し、海水面が約7メートル上昇する。
　現行の予測では、南極は今後も寒冷で、広範な氷床の融解は起こらないと予測している。
　二酸化炭素の除去には時間がかかり、人間が排出する二酸化炭素は1000年以上、温暖化と海水面の上昇を引き起こす。

　IPCCは、世界気象機関（WMO）と国連環境計画（UNEP）が、最新の科学的知見をもとに温暖化の予測、影響、対策などを評価するため、1988年に共同で設立した。世界中の専門家が参加し、ほぼ５年ごとに発表している報告書は、温暖化に関して最も信頼できる科学的情報とされる。IPCCはこれまで、1990年、95年、2001年に3次にわたる報告書をまとめた。今後IPCCは、温暖化の生態系や社会・経済への影響を評価する第2作業部会報告を4月に、気候変化への対策を評価する第3作業部会報告を5月にまとめる。

　今日の午後は、東京大学で、サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)公開シンポジウム「資源と環境が支える地球と人類の未来」を聴講した。
　そこでも、このIPCCの報告書の話題が多く触れられ、「気候の安定化に向けて直ちに行動を！―科学者から国民への緊急メッセージ―」が配られた。
　そのメッセージは、「限りある自然の吸収量を考えると、温室効果ガスの排出を現在の半分以下にまで削減しないと気候は安定化しない」として、「世界に先駆け「低炭素社会の実現」という目標を共有し、私たち国民ひとりひとりが、自分の生活を見直し、温室効果ガスの低減のために何ができるかを考え行動することを改めて呼びかけたい。今、行動を開始すれば、子どもたちと人類の未来を守ることができる」と結んでいる。

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Feb 02, 2007

新潟市1月の積雪ゼロ

新潟地方気象台は、1月の新潟市での積雪はゼロだったと発表した。1月に積雪が観測されなかったのは、1891(明治24)年の観測開始以来初めてだという。
あの雪国の新潟で、雪が降らないとは……。
新潟市の1月の平均気温が平年より2度以上高いという情報も、地球温暖化の2℃問題を想起させる。地球の年間平均気温が2℃上昇すると、異常気象、マラリアなど感染症の蔓延、海面上昇などで破局的な影響が予想されるという。
映画「不都合な真実」で、アル・ゴア元米国副大統領が指摘していた事実も気になる。地球は地軸の傾きによって、大陸の多い北半球が太陽に近いときは森林などによってCO2が吸収され、陸地の少ない南半球が太陽に近いときはCO2が増える。そして、地球の呼吸を示すようなジグザグの線で示されたCO2の量を示すグラフはどんどん右上がりに。そして地球の平均気温もそれに連れて上昇。今までの最高気温は一昨年の2005年。米国がハリケーンカトリーナに襲われ、甚大な被害を被ったのは記憶に新しい。1年置いた今年2007年は、地球の温度も最高を更新するのだろうか。
冬の暖かさを喜んでばかりはいられない。
原因がCO2であろうが、他の温暖化ガスであろうが、水蒸気であろうが、とにかくなんらかの温暖化対策、気候変動対策が必要だということが直感的に感じられる。環境の熱汚染を招くエネルギー多消費型の経済社会のあり方は改めなければならない。
まさにスローでスモールな暮らし方や技術の価値を見直さなければならない時期に来ている。

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Feb 01, 2007

社会環境コミュニケーションサイ...

SLOWSMALLは、ノルド社会環境研究所が社会環境コミュニケーションサイトの試みとして運営するものです。
「社会環境コミュニケーション」とは、一言で言えば、人々の社会、環境、次世代への想像力を豊かにするためのコミュニケーションです。
多くの社会問題、環境問題は、人々や組織・機関が、部分的、一時的な最適を求めた活動の結果が、全体的、長期的に不都合な問題としてあらわれてしまったものといえるでしょう。これを広い視野、さまざまな立場からの情報交換や対話によって解決していこうとするのが社会環境コミュニケーションです。
少し長くなりますが「企業、行政、市民、研究者、政治家など各主体が、諸課題の解決に向けて、さまざまな利害関係者と共有すべき情報や意見の受発信と対話を行い、人々の社会や環境、そして未来への想像力を豊かにすることで、部分的・一時的な最適ではなく、全体的・長期的に最適な方策や態度・行動を導くための活動」と定義したいと思います。
これをWebサイト上で試みようとしているのが、このSLOWSMALLです。

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